≪建築積算について≫
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1. | 建築積算の概念 |
1.従来は大工棟梁の経験による"どんぶり"的要素が強かった。 2.建築材料の多様化とともに積算の必要性が高まった。 3.近代になって英国人建築家J-コンドルにより積算技術が伝わった。 4.積算は事前原価としての工事価格を予想することです。 5.積算し、内訳書を作成することによって手抜き防止効果が期待できます。 (積算時点に置いて、設計図面の不足分やミスを見つけることも結構あります。) | |
2. | 発注者サイドの積算 |
1.施工の方式として、(1)直営・(2)実費精算・(3)請負の3つの方法がある。 2.建築物の仕様書、設計書に基づき各種数量を算定する。 3.履行の難易、数量の多寡、履行期間の長短を考慮する。 4.コストプランニングやコストコントロール等を支援する。 (直営や実費精算方式で施工する場合は、施工経験の豊富な建築士に依頼することが望ましいです。) | |
3. | 積算基準の公表 |
1.適正な受注競争を確保する為に予定価格が適正に設定されるようになってきた。 2.受注者が的確な見積をおこなうことが基本である為に積算の基準が公表された。 3.公表の対象とする範囲は、 4.平成11年から市場単価方式の導入が始った。 (市場単価導入に当り、値入作業が比較的楽になったといえます。) | |
4. | 積算基準の統一 |
1.公共建築工事積算基準 2.公共建築工事標準歩掛り 3.公共建築数量積算基準 4.公共建築設備数量積算基準 5.公共建築工事共通費積算基準 6.公共建築工事内訳書標準書式 7.公共建築工事見積標準書式 (統一基準であることを示すため、頭に"公共"を付けた。) | |
5 |
建築積算業務 の内容 |
積算業務に最小限必要なものは、図面、仕様書、現場説明書及び質問解答書からなる設計図書であり、これらから、工事概要、施工条件等を充分に把握したうえで始めなければならない。 設計管理費は建築物のグレードに依っても大きく変ってきます。(例:カローラ VS クラウン) 当社では〔建設省告示第1206号に準拠した計算方法〕で算定いたします。 (この方法も地域性や事務所の理念により若干の違いが出ます。) |
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